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5割以上の保護者が子供に健康食品 専門家が意識改革を呼び掛け/台湾

 
15日の記者会見の模様

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(台北 17日 中央社)子供に健康食品を与える保護者の割合が54%に達していることが非営利組織「董氏基金会」の調査で分かった。同会食品栄養センターの陳醒荷副主任は15日、保護者は意識を改め、子供に対し栄養バランスや食材への理解を促すことがより重要だと呼び掛けた。

調査は昨年11月、12歳以下の子供を持つ保護者を対象に実施された。与えている健康食品の種類は多い順に、善玉菌類(61%)、免疫力増強(57%)、アレルギー緩和(34%)、カルシウム(29%)など。理由の多くは、偏食や発育の遅れに対する心配からだったという。

陳副主任は、現代の子供は市場や台所に足を踏み入れる機会が減り、食材に対する理解が乏しくなっていると指摘。その結果、独立した後も食事の大切さを理解せず、外食中心の食生活になってしまっていると説明した。「食事が大切だという考え方を保護者が子供にしっかり伝えるべきだ」と語り、幼い頃から食育を行う大切さを訴えた。

大学生を対象にした食事習慣に関する調査も行われ、実家を離れて暮らす大学生の健康食品の摂取率は43%で、家族と共に生活している大学生の健康食品摂取率36%を上回った。


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