台湾の人材紹介サイト「1111人力銀行」がこのほど発表した調査報告によると、「これまでに転職したことがある」とした回答者は84％に上り、うち51％は「入社して2カ月未満に口頭で辞職を申し出た」とする「スピード転職族」だった。新華社が伝えた。
年齢によるクロス分析の結果、入社して1カ月以内に辞職する人の割合が最も高かった年齢層は「45歳から50歳」で、「頻繁に職を変えるのは若者に限る」という従来からの印象が覆されたかたちとなった。全体的に見ると、33歳のサラリーマンにおける過去の転職回数は平均4回だった。また、「スピード転職」現象が生じる主な原因として、「職場の雰囲気が良くなかった（34．32％）」、「実際の業務内容が、面接時に受けた説明と異なっていた（26．86％）」、「職場環境が劣悪だった（24．67％）」、「定刻に退勤できない、または残業が当たり前だった（21．05％）」、「企業文化が自分に合っていなかった（20．67％）」などが挙がった。
今回の調査結果から、サラリーマンたちは次の転職に有利になることを考慮して、1つの仕事に約2年間従事しているという推測が得られた。「スピード転職」を考えたサラリーマンのうち、「順調に離職できた」人は87％に上り、「引き留められた」は13％にとどまった。
「1111人力銀行」の何啓聖（ホー・チーション）副総経理は、「調査結果から、サラリーマンは転職する際にかなり慎重な態度で、転職に伴う予想外のリスクを考慮する必要がある。たとえば、報酬や有給休暇以外に、人間関係を一から形成すること、業務内容が変わること、そして企業文化に対する適応についても検討しなければならない。これらの隠れた転職コストを十分に加味して初めて、誤った判断のせいで転職後不都合な状況が起きるのを防ぐことができる」と指摘した